パチンコマネーの最近のブログ記事

マーライオンの目 観光客は呼びたいが

マーライオンの目

観光客は呼びたいが

2010.2.18 03:19

 シンガポール初の公式カジノが14日、南部のセントーサ島にオープンした。もっとも、何かと規制が厳しいシンガポールだけに地元民の評判は今ひとつ。なかでも不評なのが入場税だ。シンガポール国民と永住権を持つ外国人(PR)に義務づけられ、1日分で100シンガポール(S)ドル(約6400円)、1年分なら2000Sドル(12万8000円)。PRであることを隠し無料で入ろうとしてバレると、1000Sドル(約6万4000円)の罰金だ。

 政府は5年前に、海外から観光客を呼び込む目玉としてカジノ誘致を決めたが、

自国民がギャンブル中毒になるのは防ぎたい

。このため、昨年末には、国内の破産者や生活保護受給者約2万9千人の名前をカジノ側に通告し、入場を認めないよう指示するなど、一つ間違えば人権問題になりかねない措置までとっている。

 今回オープンしたカジノを含む「リゾート・ワールド・セントーサ(RWS)」では3月上旬に、大型アトラクション「ユニバーサル・スタジオ・シンガポール(USS)」も完全開業する。4月にマリーナ地区にオープンする「マリーナベイ・サンズ(MBS)」も、カジノだけでなく会議場や劇場などを備えており、シンガポール政府はあくまで総合リゾートであることを強調する。ギャンブラーにとってはどっちでもいいことなのだが。





┗【^o^ 】┓三
 
日本人を
ギャンブル中毒にする
 
朝鮮人パチンコ屋
全面営業禁止にせよ!


パチンコ覚せい剤
社会の害毒
百害あって一利なし


「出る台」教え特別背任容疑 パチスロ元店幹部ら逮捕…兵庫

「出る台」教え特別背任容疑 パチスロ元店幹部ら逮捕…兵庫


 パチンコ店でメダルが最も多く出る設定のパチスロ台を知人の客に教え、店舗を運営する会社に損害を与えたとして、兵庫県警姫路署などは16日、元パチンコ店幹部矢ヶ部法弘容疑者(32)(福岡県久留米市)と知人の男性客3人を会社法の特別背任の疑いで逮捕した。不正に取得されたメダル総額は約1500万円に上るという。県警によると、パチンコ店員を同容疑で逮捕するのは全国で2件目。


 捜査関係者によると、矢ヶ部容疑者ら4人は共謀。2006年12月12日、矢ヶ部容疑者はパチスロ部門責任者をしていた同県姫路市飾磨区のパチンコ店で、当たりの確率が高く設定された台の機種名と番号を携帯メールで3人に教え、メダル約1万枚(20万円相当)を不正に取得させ、運営会社に損害を与えた疑い。


 他の客から「特定の客ばかりメダルを出している」との苦情を受けた店長が矢ヶ部容疑者に事情を聞き、情報を漏らしたことを認めたため、昨年6月に姫路署に告訴していた。県警は、矢ヶ部容疑者が知人客から情報の見返りに金を受け取っていたとしている。


 県警は、矢ヶ部容疑者がパチスロ台の情報を知り得る責任ある立場だったとして、同容疑を適用した。

(2010年2月16日  読売新聞)




┗【`Д´】┓三
 
パチンコ・パチスロ
社会にとって
百害あって一利なし

 
今すぐ全面禁止せよ!


パチンコ屋の店主は
大部分が在日朝鮮人

奴らの本国の韓国
すでに全面禁止した


北朝鮮 プルトニウム抽出 核兵器製造へ

北朝鮮朝鮮人

核燃料棒の再処理完了

プルトニウム抽出

核兵器製造へ



(CNN) 北朝鮮の朝鮮中央通信(KCNA)は3日、使用済み核燃料棒8000本の再処理を今年8月までに完了し、核兵器製造が可能なプルトニウムを抽出したと伝えた。


KCNAは、北朝鮮が核施設の原状回復策として再処理を実施し、核抑止力向上に向けた抽出プルトニウムの武器化で目覚しい成果を挙げた、としている。


北朝鮮外務省は、同国の核問題をめぐって米朝間の直接対話を促している。




┗((((;゚д゚))))┓三

北朝鮮朝鮮人
ミサイルの
攻撃目標東京

北朝鮮兵器の開発費用は
在日朝鮮人が送金した
パチンコマネー


日本人の払った税金から
生活保護
もらいながら
日本人を大量虐殺する
北朝鮮の核兵器開発に
全面協力する

在日朝鮮人

恩を仇で返す連中


そんな在日朝鮮人
選挙権を与えると言う
売国政党民主党

押尾学事件 パチンコ業界大物と麻布警察署への疑惑

押尾学

ホステス変死事件

真相隠蔽

麻布署に圧力?


2009年08月29日11時00分 / 提供:日刊サイゾー


 合成麻薬MDMAの使用で逮捕・起訴された俳優の押尾学。

 マスコミでは同時期に摘発された酒井法子事件ばかりが取り上げられ、押尾事件の報道は不自然なほどに少ないが、その裏で、押尾を逮捕した麻布署に圧力がかかり、真相が隠蔽されているのではないか? とも思える動きが出始めている。


 押尾が逮捕され、ホステスKさんの変死体が発見された直後、麻布署は飛騨の高山から駆けつけたTさんの母親に「事件性はない」と言い切り、「早く、遺体を引き取ってください」と告げていたという。

母親が「娘は携帯電話を持っているはず。返してください」と言っても、「探せばあるはず」と曖昧な態度に終始。そのため、マスコミ関係者は事件発覚当初から
麻布署は捜査を本気で
する気がないのでは?」
と疑っていた。


 その後、麻布署は一転して「事件性がある」と前言を翻し、「携帯電話は捜査上、預かっている」と言い出す。ところが、Tさんが勤めていたクラブ関係者への事情聴取で、Tさんの変死事件についてはほとんど聞かれなかったという。「それより、
押尾を店に連れてきた
パチンコ機器大手
『フィールズ』
山本英俊会長や
野口美佳社長
が、ほかに誰を連れてきていたのか、ということばかり聞かれましたよ。

『ジャニーズ事務所のタレントと来たか?』とね。野口社長は、ジャニーズではベテランのH。山本会長は、若手のTを連れてきていました。それと、ジャニーズではないですが、ミュージシャンのGですね。でもそれが、Tさんの事件と何の関係があるんですかね」(クラブ関係者)


 実はそれ以前に、野口の別の"ヤリ部屋"にジャニーズHやミュージシャンGが出入りしている写真を、麻布署が入手したという情報を筆者は別ルートから入手した。

この写真の存在により、麻布署の捜査方針はいつの間にか「Tさん変死事件」の真相解明から「ジャニーズタレントの疑惑」へとスライドしていったという。

 さらにこのルートの情報から名前が浮かんできたのが、芸能界の実力者Cである。

CはジャニーズHとともに"ヤリ部屋"に入り浸っていたとされる元スポーツ選手に直接電話をかけて事実関係を問いただすと、ブレーンを使って麻布署にジャニーズ関連情報を流し、捜査の方向性を変えて押尾を助けるような動きを見せ始めたという。


 Cは、警察官僚の天下り先とも言われる
「日本リスクコントロール社」
のA社長と昵懇であり、C自身もリスク社の顧客である。

警察に顔が利く
日本リスクコントロール社が、Cの関係で事件をもみ消してきた話は、これまでにも数限りなくあった。

筆者は、今回もCが
日本リスクコントロール社を通じて麻布署に圧力をかけたと見ている。


 しかし、Cは自分の傘下である矢田亜希子が押尾と結婚した当時、猛反対した人物でもある。今回の件で矢田が押尾と離婚し、ほくそ笑んでいても不思議ではない。そんなCがなぜ、押尾を助けるような動きに出たのか。

 実は、押尾をTさんの店に連れて行った人物がもうひとりいる。押尾をエイベックスにねじ込んだと目される、投資家のXという男だ。

Xはパチンコ業界のみならず、格闘技界の黒幕とも言われている人物。

先のリスク社A社長は、くしくも、
Xが牛耳るパチンコ業界団体の専務理事を務めている。さらに、自民党の警察OBの大物議員も、Xとはつながりが深い。Xがこの議員を使って、麻布署に圧力をかけたとしても決して不思議ではないのだ。

 押尾をかわいがっていた2つの勢力──「野口&フィールズ山本」ラインと、「投資家X」ライン。そして投資家Xと関係の深いのが、自民党の警察OB議員、リスク社A社長、芸能界の大物C。このCがジャニーズ情報をリークすることによって「野口&山本潰し」とも取れる動きを見せた背景には、いったいどんな闇が存在するのか......。

 いずれにしろ、一部の利権のために"変死事件"の真相が葬られることだけはあってはならないだろう。"隠蔽疑惑"が持たれる麻布署には、その名誉のためにも、変死事件の徹底捜査と、それに関与した人物たちへの公平な捜査を期待したい。
(文=本多圭)




┗【;´Д`】┓三

日本のウラ社会を支配する
在日朝鮮人
 
民主党政権を支配して
オモテ社会支配ももくろむ



在日朝鮮人による
日本支配の武器は
パチンコマネー


鳩山首相「韓国の文化が大好き」

鳩山首相

「韓国文化が大好

首脳会談後の記者会見で



 「韓国の皆さんと文化が大好きだ」。鳩山由紀夫首相は9日の日韓首脳会談後の記者会見の冒頭、韓国への親近感を強調した。「ほとんどの日本国民は同じ気持ちを共有している」とも付け加えた。


 首相は「近くて近い国にしようという思いを共有できたことは素晴らしいし、うれしいことだ」と表明。李明博(イ・ミョンバク)大統領も柔らかな空気作りに努め、2人の信頼関係が構築できたかと問われると「できたと思っている。鳩山首相がどう思っているかわかりませんが」と冗談交じりに語った。(ソウル=尾島島雄)(09日 18:00)




┗【^o^ 】┓三

タテマエ「韓国の文化が大好き」

       パ チ ン コ マ ネ ー
ホンネ「在日朝鮮人からの献金
が大好き」



パチンコマネー 裏取引
在日朝鮮人に選挙権
売国政党 民主党


「北朝鮮に核技術与えて 300万ドル受け取った」  カーン博士

北朝鮮核技術与えて

300万ドル受け取った」

 

カーン博士





┗【^o^ 】┓三

300万ドル

在日朝鮮人
パチンコ屋が

送金したパチンコマネー


北朝鮮船 シンガポール方向へ移動中

米国「疑わしい北朝鮮船、シンガポール方向へ移動中」

 

 

 

┗【^o^ 】┓三

 

 

日本のパチンコ屋

 

営業禁止にならない限り

 

北朝鮮は

 

痛くもかゆくもないさ

 

 

 

パチンコ大手 売上2兆円

マルハン、売上、営業利益とも過去最高を更新
 
(2009/06/04更新)
 
 マルハン韓 裕 社長)では6月3日、都内ホテルにて会社説明会を開催。第37期(平成20年4月1日〜平成21年3月31日)決算を報告した。
 
 冒頭、決算概要及び業界動向について韓裕社長が、「前期はパチンコ業界にとって舵取りの難しい1年となったが、当社ではいち早くパチスロ設置比率の適正化、低貸玉営業の導入を行い、特にパチンコ機の営業が順調に推移したため売上、利益とも過去最高を更新した」と報告。
 
 この他第37期の活動報告、第38期の事業計画等について説明した。

 第37期中の出店は23店舗の計画に対し21店舗を達成。
 
 この他3店舗の改装を行い、3店舗を閉鎖、期末での店舗数は243店舗(遊技機設置台数14万8261台)となった。
 
 期中、山梨、広島両県に新規出店し、未出店地域は徳島、鳥取、島根、沖縄の4県に縮小。また、新卒335名、中途524名の計859名を期中に採用した。
 
 第38期は出店計画20店舗、採用者数1010名を見込む。

 なお、前期(37期)の業績は以下の通り。
 

売上高  2559億7000万円

営業利益 506億2100万円

経常利益 496億8600万円
 
 
 
 
 
 

 

┗【;´Д`】┓三

 

 

パチンコ

 

早く禁止しないと

 

 

とんでもないことになるよ !

 

 

 

 

 

パチンコマネーは 政界工作にも使われて

 

民主党は 在日朝鮮人支配されてる

 

 

 

幸福実現党 「幸福の科学」が政党結成

「幸福の科学」が政党結成 衆院選300選挙区・比例に候補擁立へ

      産経 2009.5.25 17:01
 
饗庭直道党首と大川きょう子党首代行=25日午後、都内のホテル(三尾郁恵撮影)饗庭直道党首と
大川きょう子党首代

 

 宗教法人「幸福の科学」(大川隆法総裁)は25日、都内のホテルで記者会見し、東京都選管を通じ総務省に政治団体幸福実現党」の設立を届け出たと発表した。

 次期衆院選で全300選挙区と全11比例代表ブロックに候補者を擁立するとしている。会見した饗庭(あえば)直道(じきどう)党首(42)によると、大川氏本人は立候補しないという。

 

 饗庭氏は、当面の主要政策として、

   (1)経済政策

   (2)教育の立て直し

   (3)安全保障・国防力の強化

-を挙げた。

 

 党首代行は大川氏の妻、きょう子氏(43)、幹事長は佐藤直史氏(51)。饗庭党首は「麻生太郎首相や民主党の鳩山由紀夫代表には、引退勧告をさせていただく」と述べた。

 

 幸福の科学 昭和61年10月に大川総裁が設立した宗教法人。大川氏の著書「太陽の法」はベストセラー。東京・東五反田が総合本部。信者数は非公表。

 

 

 

┗【^o^ 】┓三

 

 

政策の第一番に

 

パチンコ全面禁止

ぜひ入れて欲しい!

 

 

 

 

パチンコは 日本人を不幸にする 諸悪の根源

 

日本人の幸福実現は まずパチンコ廃止から

 

 

 

 

 

「パチンコ税の創設を考える会」 発足

和歌山で「パチンコ税の創設を考える会」発足
 
   2009/04/09
 
 和歌山県の自民県議団所属議員が集まり、県内のパーラーに対する新たな課税措置を検討する「パチンコ・パチスロ税(仮称)の創設を考える会」(座長/山田正彦県議会議員)が3月19日に設立していたことがわかった。


 本誌の取材に座長の山田議員は、
 
「パチンコ業界内における換金行為の黙認状況や高い射幸性の遊技機による依存症患者の増加、それに伴う児童の車内放置死亡事故など、様々な問題が存在していることに鑑みて、警鐘を鳴らす意味で県条例による法定外税としてパチンコ・パチスロ税の導入を検討するものであり、税収確保が目的ではない」
 
と会設立の目的を説明。
 
また、新税導入の是非や課税方法、条例制定までのスケジュール等は今後の勉強会で検討するとしたうえで、山田議員の私見として、「遊技機1台あたり月500円(年6000円)をパチンコ・パチスロ税として徴収。和歌山県内の遊技機設置台数は08年末で約4万台であることから年2億4000万円の税収を見込み、使途を特定する目的税化させ、青少年の健全育成や福祉環境の整備等に充てたい」と語っている。

 山田議員によると、同会は自民党県議団所属の全議員29名がメンバーで、県議会の議員定数(46名)の過半数を超えている状況。今年6月以降、勉強会を定期的に開き、有識者や県内のパーラー関係者を招いてパチンコ業界の現状等の情報収集を行い、世論の動向を見極めながら新税導入を検討する考えという。

 一方、こうした動きに和歌山県遊技業協同組合の関係者は、「現時点で同会から当組合に対して何の連絡もきておらず、組合の会議の場でも俎上には乗っていないが、いずれにしてもパチンコ業のみに新たな税を導入することには反対の立場。県内のパーラーの休業・廃業が相次ぎ、かつてないほど深刻な状況にあることを理解してほしい」とコメントしている。

 

 

 

┗【^o^ 】┓三

 

 

諸悪の根源パチンコ

 

全面禁止する第一歩として

大いに評価できる !

 

 

 

 

ただし1台あたり月500円は安すぎる

少なくとも1台あたり月5万円は取るべきだ

 

 

 

     きむちとう

民主党は 在日朝鮮人べったりだから

必死になって反対するだろう 

 

 

 

 

防衛省 東北地方に迎撃ミサイル配備

 きむちやろー

朝鮮人弾道ミサイル迎撃

東北地方住民不安

 北朝鮮が「人工衛星」の名目で弾道ミサイルの発射準備を進めている問題を巡って、政府が27日、自衛隊法に基づく「破壊措置命令」を出したことを受け、弾道ミサイルを迎撃する地上配備型のパトリオット・ミサイル3(PAC3)の運用方法が注目されている。


 迎撃が本当に可能なのかという技術的な疑問点とともに、破壊した場合、大量の破片が地上に降り注ぐ可能性も否定できない。配備が予定されている東北地方を中心に、防衛省・自衛隊は、地元への説明を行う方針だ。

 PAC3の配備が決まったのは首都圏のほか、陸上自衛隊の秋田駐屯地(秋田市)と岩手駐屯地(岩手県滝沢村)

 空自浜松基地(浜松市)からPAC3部隊が陸路約600キロを移動する。

 PAC3の迎撃ミサイルは、ミサイルが大気圏内に落下してきた最終段階で探知する。

 このため防衛省は「弾道ミサイルの落下はもちろん、燃料を入れたブースターが落下予定の海域をはずれ、東北地方に落ちることがあっても迎撃は可能」(同省幹部)とする。

 ただ、PAC3の迎撃範囲は半径十数キロ程度で、秋田、岩手両県の中心部しかカバーできない。

 ミサイルやブースターに命中して破壊しても、鉄の破片が大量に落ちてくる可能性もある

 PAC3はミサイルを搭載したランチャーやレーダー装置、電源車などで構成され、「1部隊は25台の車両、80人ほど」(空自中堅幹部)。分散して展開地へ移動するものの、市街地を通行すれば住民の不安感をあおる。

 自衛隊トップの折木良一・統合幕僚長も26日の定例記者会見で「地元や自治体の説明については防衛省として検討している」と述べ、不安を広げない策を検討中。自衛隊内には「住宅街にある秋田駐屯地ではなく、海岸近くの演習場に配置するという案もある」という声も出ている。

 

 

 岩手県庁では、午前9時40分頃、陸上自衛隊岩手駐屯地の熊谷文秀司令が達増拓也知事を訪れ、破壊措置命令の発令を伝えた。

 熊谷司令は、会談後、記者に「迎撃態勢を取ることで、飛行物の被害を少なくするべく努力している。理解いただきたい」と語った。

 秋田県八峰町八森の漁業男性(67)は

 

「何かが落ちてくるかもしれない。

怖いので、しばらく漁に出たくない」

 

と言う。

 1998年に北朝鮮が発射した弾道ミサイルが三陸沖に着弾した岩手県側も同じ。宮古市の重茂漁業協同組合の高坂菊太郎参事(57)は「10年前は、ミサイルがどこに落ちたかも分からず、心配だったが、今度は正確な情報をいち早く知らせてほしい」と訴える。

 PAC3が配備される予定の岩手県滝沢村の岩手駐屯地から100メートルほどの場所に住む主婦高橋ツヤさん(39)は「このような緊迫状態になるとやはり怖い。村から何も知らされていないのは不安」と話していた。

2009年3月27日14時45分  読売新聞)
 
 
 
 
 
 

┗【;´Д`】┓三

 

 

朝鮮人が 日本人に向けて 発射するミサイル

 

テ ロ リ ス ト   

建造費用は 在日朝鮮人が 送金している

 

 

 

韓国 パチンコ全面禁止
 これを報道しない日本のマスコミ

あまり知られていないようですが、

韓国では2008年6月にパチンコが法律で禁止されたんです。

しかし日本のマスコミはこの事を一切報道しませんね。 今日はそのについて迫りたいと思います。

 

日本全国に存在するパチンコ店では、就業者の多くがコリであり、全国のパチンコ店経営者の韓国・朝鮮人の割合は、7割から9割とも言われているそうです。

 

また、日本のパチンコ店の収益は、在日本大韓民国民団、及び在日本朝鮮人総聯合会の最大の資金源とも言われており、北朝鮮の核開発の資金に回されているのではないかとも言われているそう。

 

韓国には2008年はじめにはコンビニよりも多い1万5千軒のパチンコ店があり、3兆円市場になっていたそう。

それが、2008年6月に韓国政府によって法律で禁止されたのですが、その効果で韓国内の個人消費が伸びているといいます。

パチンコに流れていた金が商店に入るようになったのです。

つまり、韓国という国は、自国でパチンコを禁止して、日本からは数十兆円もの利益を吸い上げようとしているのです。

 

台湾でもパチンコが非合法化されていますが、日本のマスコミがこれを報道することを拒絶しているせいで日本では全く知られていません。

なぜ日本のマスコミはこれらの事実を報道しないのかというと、パチンコの広告宣伝費は日本のマスコミの生命線だからです。

 

今や、パチンコ台のCMがテレビで垂れ流しの状況にあります。夜となく昼となくパチンコ台のCMを垂れ流しても、大してお客が増えるわけではないのに、何故多額のCM料をマスコミに提供するのでしょうか?

それは口封じのためなのです。

 

マスコミがパチンコ業界を批判できないようにするためなのです。その証拠にサラ金規制により、ますますパチンコ絡みの事件が増えてきているのに、マスコミからはパチンコ批判の声が全くないですね。莫大な、CM料の効果は抜群なのです。

 

ちなみに、広告費を多く使う企業の上位は(07年3月期)

  ①トヨタ1054億円

  ②松下電器831億円

  ③本田技研815億円

  ④ソフトバンクモバイル626億円

  ⑤花王560億円…。

あとは、イトーヨーカ堂、日産と続く。

 

もちろん一般企業も、不祥事などのときや、クレーム隠しなどで、マスコミから攻撃されるのを最低限に防ぐための、口封じ料として莫大なCM経費を計上しているのです。大企業がテレビで流しているCMの数とパチンコ台のCMの数を比べてみると、おおよその金額は想像できると思います。

 

パチンコ台メーカーは、かなりの金額をCMに使っているのです。もちろんそのお金は、パチンコをやる人たちがせっせと注ぎ込んだお金なんです。

 少し前までパチンコや消費者金融のCMは、青少年に悪影響だとして、規制されていたんですが、今や当たり前のように流れています。

 

マスコミは、青少年への悪影響は考えず、自社の利益しか考えてないんですね。

最近は特に、パチンコ台の代替サイクルが早くなってきていて、パチンコ台メーカーは笑いがとまくらないほど儲かっているようです。

 

さらに消費者金融、パチンコ業界のトップは在日がほとんどで、暴力団の構成員の3割も在日と言われています。

 

この3つの業界が連携して

 

日本人からお金を吸い上げるシステム

となっているようです。

 

 第一段階、パチンコ・パチスロでお金を浪費させせる。

 第二段階、消費者金融でお金を借りパチンコに注ぎ込み、家計の穴を埋める。

 第三段階、29.2%と言う高利で利息金を吸い上げ、パチンコ等で更にお金を吸い上げる。

 第四段階、消費者金融の借金が焦げ付き、ヤクザ経営の闇金や消費者金融の債権でヤクザから酷い目にあう。

 最終段階、全財産取られ、自殺、自己破産となる

 

この3つの業界は1つでも許し難いのに、3つ合わさると

 

日本人のまでしゃぶる

 

事が可能です。日本人大嫌いの朝鮮人、韓国人が偶然かも知れませんが作り出した

 

「日本人人間廃業サイクル」

 

です。この3つの売り上げはいくらになり、利益は・・どれだけ闇に消えていることやら。

 

出展 http://blog.goo.ne.jp/naosuke26_1978/e/b861cab10957504290aebe97f14604df

 

 

 

 

┗【^o^ 】┓

 

日本もパチンコ

今すぐに 

 

全面禁止しましょー!

 

 

 

民主党はパチンコマネーで汚染

 

 

朝鮮総連  部落解放同盟

 

日教組  似非人権派団体

 

反日市民団体

 

 

これらの凶暴反日組織

 

きむちとう

民主

 

 

の有力な支援組織となっている

 

 

 

 民主党は確かに保守系の考えの人達もいる。しかしながら、このような反日勢力を内部に抱え込んでしまって、今やこのような勢力の跳躍跋扈を許し危険な存在となっている。

 参院選挙においても解放同盟、朝鮮総連の組織内候補が立候補する。

 また、「在日朝鮮人」から日本人に帰化したものの、その考えはこれまでと同じ「反日思想」に凝り固まった市民運動家を擁立することも前に伝えた。

 

 現在、わが国の政界は「政治利権と黒いカネ」で揺れているが、これは何も自民党だけのことではない。民主党の

 

小沢一郎 6億円超の隠し資産

 

があることが昨年週刊誌ですっぱ抜かれた。

 

 さて、このような民主党にまたもや大スキャンダルのニュースである。それも朝鮮総連絡みで、2500万円からの資金を裏献金として集めていたというから驚きである。

 

 角田義一(つのだ・ぎいち)参院副議長(民主・群馬選挙区)は3選を果たした平成13年7月の参院選で、総額2500万円もの資金を集めておきながら、それを政治資金や選挙資金として一切収支報告書に記載していないことが判明した。

 

 当時の経理担当者は「上の指示で裏帳簿を作成した」とこの事実を認めており、その上の指示とは角田議員であることは間違いなく、大きな問題に発展しそうな気配となった。

 

 選挙時において「陣中見舞い」として約90の企業と団体、約130人の個人から総額にして2517万円の寄付を受けたが届出をしていない。この寄付をした中には「外国人団体から寄付を受けてはならない」との定めに該当する「在日本朝鮮人総連合会」もあった。

 

 その金はわずか50万円というが、これは明らかに政治資金規正法に抵触することで違法である。所謂パチンコマネーと称されるものであるが、これら朝鮮総連からの資金提供は闇に隠されている。

 

 選挙の時にうっかりしてもらってしまったのが50万円だけで、殆ど恒常的に行なわれていると見た方が良いだろう。民主党の岡崎トミ子(宮城選挙区)なども北朝鮮パチンコ屋オーナーからの献金を受けていたので、私は以前雑誌で糾弾したことがありました。

 

 これらはほんの氷山の一角でしょう。このように

 

民主党朝鮮総連結託

し、巨額なパチンコマネーで汚染されていると見て間違いなさそうです。

 

 これでは北朝鮮への制裁などの国会決議には賛成したとしても、裏では何をしているか全く信用できません。

 

 

 

┗【^o^ 】┓三

 

パチンコ・マネー

 

北朝鮮民主党生命線

 

 

 

 

対北朝鮮 輸出全面禁止に

自民拉致対策委:対北朝鮮輸出全面禁止に

追加経済制裁

 自民党の拉致問題対策特命委員会(委員長・古屋圭司衆院議員)は17日、北朝鮮に対する追加の経済制裁案をまとめた。

 4月13日に期限が切れる制裁措置の延長の際、新たに日本からの輸出の全面禁止を盛り込み、制裁期間も従来の半年から1年以上に延長する。

 18日に河村建夫官房長官に申し入れる。

 

 北朝鮮が昨年8月に合意した拉致問題の再調査を実施していないことや、長距離弾道ミサイル「テポドン2号」発射の動きを見せていることから、追加制裁が必要と判断した。

 これに関連し、河村官房長官は17日の記者会見で「対北制裁措置は、北朝鮮が通告しているミサイル発射がされるかによって状況が変わる。国際社会の動きを見て総合的に判断する」と述べた。

 

 

 

┗【^o^ 】┓

 

パチンコ全面禁止にしない限り

 

朝鮮人には 痛くもカユくもないよ

 

 

 

決定 北朝鮮 追加制裁案

北朝鮮、追加制裁案を決定

 

自民・拉致問題特命委

 

 自民党の拉致問題対策特命委員会(古屋圭司委員長)は17日の会合で、北朝鮮への経済制裁措置について、全品目の輸出禁止などの項目を盛り込んだ追加制裁案を決定した。

 

 北朝鮮が昨年8月の日朝実務者協議で合意した日本人拉致問題の再調査委員会の設置に応じていないことなどを踏まえたもの。18日に河村建夫官房長官に申し入れる。

 

 これに関連して河村長官は17日の記者会見で「これからの対北朝鮮措置のあり方はミサイルが発射されるか否かでも状況は変わる。6カ国協議や国連安全保障理事会決議などの国際社会の動きも見極めて総合的に判断する」と述べるにとどめた。

 

 追加制裁案は北朝鮮情勢の緊迫度などを踏まえ2段階に分類。4月13日に期限を迎える対北朝鮮制裁延長に併せて実施すべき措置としては、

 

  (1)制裁期間を1年以上(現行は半年)に延期する

  (2)全品目の輸出禁止

  (3)輸出入制裁に違反した外国人船員の日本上陸禁止

 

――などを求めた。(22:13)

 

 

 

┗【^o^ 】┓

 

 

こんな ぬるい制裁 いくらやっても 

   

          キムチ・マネー

パチンコ屋からの送金がある限り

 

北朝鮮には くもカユくもない

 

 

 

   きむちやろー

朝鮮人に 甘い顔すれば 付け上がるだけ ! 

 

 

 

ミサイル:「テポドン2号」に投入された金額は?

ミサイル:「テポドン2号」に投入された金額は?

 北朝鮮が大陸間弾道ミサイル(ICBM)の開発に活用できるテポドン2号(北朝鮮は銀河2号ロケットと主張)を作るには、どれくらいの金が掛かったのか。

 韓国政府機関の公式な推定はまだ出ていないが、少なくとも3000万ドル(約29億円)、多ければ数億ドル(数百億円)の資金が投入されたという分析が出ている。北朝鮮は2006年7月、東海(日本海)海上に向け、テポドン2号1発とスカッド・ノドンミサイル6発の計7発の中距離・長距離ミサイルを一度に発射した。その際に韓国軍当局は、費用を約6396万ドル(当時のレートで約74億円)と推定した。

 スカッドミサイルは1発当たり250万-400万ドル(約2億4500万-3億9200万円)で輸出され、ノドンミサイルはこれより高いため、テポドン2号には3000万ドル内外の費用が投入されたものと推定される。ハンナラ党の尹相炫(ユン・サンヒョン)スポークスマンも、13日に発表した論評を通じ、「北朝鮮が3年前にテポドン2号を発射するのに要した費用は3000万ドルと推定される。この金は、住民の衣食のために使われるべきものではないか」と述べた。98年に発射されたテポドン1号の場合、費用は2000万ドル(現在のレートで約19億6000万円、以下同)内外と推定された。

 今回発射されるとみられるテポドン2号は、3年前に発射されたものに比べ弾体・射程距離など全般的な性能が10%以上改良されたものと分析されているため、より多くの金が投入された、と専門家らはみている。国策研究機関のある専門家は、「テポドン2号のロケット開発と製作だけで、8000億-9000億ウォン(約527億-593億円)の金が使われた可能性がある」と語った。

 今年7月に打ち上げられる韓国初の国産宇宙ロケットKSLV1号の場合、1段目のロケットをロシアから2億ドル(約196億円)で購入するなど、総額5000億ウォン(約329億円)余りの開発費用を要した。韓国が独自開発したなら、1兆ウォン(約658億円)程度の費用が投入されたものと予想されている。

 韓国政府の関係者は「社会主義体制を取る北朝鮮の特性上、投入された金額は韓国より少ないが、数千万ドル(数十億円)以上の金が投入されたテポドン2号など長距離ミサイル開発の費用がどこから出てきたのかに対する追跡作業も必要だ」と語った。

 

 

┗【^o^ 】┓三

 

日本を狙うミサイルの 建造資金は

 

在日朝鮮人パチンコ屋から出ている

 

パチンコ営業の 全面禁止を!

 

 

 

ミサイル発射なら 朝鮮総連の資産を凍結

ミサイル発射なら

 

     きむちやろー

朝鮮総連資産を凍結

日本政府

 

    産経 2009.3.6 01:18

 

 

 政府は5日、北朝鮮が長距離弾道ミサイル「テポドン2号」の改良型とみられる「人工衛星」を発射した場合、現行の制裁措置に加え、在日本朝鮮人総連合会朝鮮総連)など北朝鮮関係団体の資産凍結や輸出制限措置を発動する方針を固めた。

 北朝鮮による核開発やミサイル関連部品の入手を防ぎ、資金源を断つのがねらいで、国連安全保障理事会にも制裁強化を提起する。

 また、第3国経由の不正輸出や海外送金に関しては、外為法などの罰則強化も検討する。(尾崎良樹)

 

 外務省の斎木昭隆アジア大洋州局長と北朝鮮担当のボスワース米特別代表は5日の会談で北朝鮮が「人工衛星」の打ち上げと発表した場合でも、国連安全保障理事会決議違反に当たることを確認。

 斎木氏は制裁策として、北朝鮮関係団体の資産凍結など日本側の対応を説明したもようだ。

 

 資産凍結では、米国がマネーロンダリング(資金洗浄)に関与した疑いでマカオの北朝鮮の関連口座を凍結したことがあり、「日本でも朝鮮総連関係などの資産が凍結されれば効果は大きい」(政府関係者)とみられる。

 また、北朝鮮への輸出を原則禁止とし、アジア諸国を経由した迂回(うかい)輸出の監視も強化する。

 

 国連加盟国は2006年11月の安保理決議1718号に基づき、北朝鮮の核開発や大量破壊兵器、弾道ミサイル計画に関連する資産・口座を凍結できる。政府は凍結対象を広げ、「武器関連」とする新たな安保理決議採択を求めることも検討している。

 

 政府が北朝鮮の弾道ミサイル発射に合わせた制裁強化の方針を固めた背景には、「北朝鮮の弾道ミサイルの脅威を一番受けるのは日本」(外務省筋)という安全保障上の要請や、拉致問題が一向に進展しない現状がある。北朝鮮関連団体の資産凍結や輸出制限はすでに厳しい制裁措置を科してきた日本にとって「数少ないカード」(政府筋)だ。日本の毅然(きぜん)とした姿勢を国内外にアピールし、国際的な対北包囲網を再構築する狙いもある。

 

 「北朝鮮は国連の安保理決議違反だけでなく、日本を無視し、拉致問題に関する約束も守っていない。仮にミサイルを撃てば『行動対行動』だ」

 

 政府筋の一人は追加制裁の目的について、こう説明する。昨年8月の日朝公式実務者協議で合意した拉致被害者の再調査は実行されない一方で、米国が北朝鮮のテロ支援国家指定を解除してしまった現在、日本は独自の対応を迫られているという事情もある。

 

 オバマ新政権の対北朝鮮政策はまだ明確でないが、「米朝直接対話と6カ国協議の両輪で進める」(米政府関係者)とみられる。日本としては国際的にも非難される弾道ミサイル発射を機に制裁措置を強化することで、米国や韓国など関係国の対北政策をリードしたい思惑もある。

 

 政府内の一部には、今回の北朝鮮の弾道ミサイル発射準備について、「北朝鮮は、日本方面にミサイルを撃つというバカなことはしない」(外務省幹部)とたかをくくり、圧力強化に消極的な意見もある。

 

 しかし、北朝鮮が平成10年8月に発射した「テポドン」は三陸沖の太平洋に着弾。18年7月に「テポドン2号」など計7発を発射したときには日本海に着弾しており、弾道ミサイルの脅威を日本が強く受けていることは紛れもない事実だ

 

 日本国内から、北朝鮮の核・ミサイル開発に転用可能な部品や装置などの不正輸出が継続的に行われてきた実態もあり、追加制裁の必要性は以前から指摘されてきた。制裁強化には拉致問題の進展を北朝鮮に迫る効果も期待できそうだ。

 

 

 

┗【^o^ 】┓三

 

 

パチンコ

 

在日朝鮮人資金源

 

元から完全に 断つべきだ

 

 

 

パチンコは 百害あって一利なし

 

麻薬と同様 全面禁止に!

 

 

 

大麻と同様 パチンコを禁止せよ

パチンコやめろ

高山正之(ジャーナリスト)

     Voice 2月20日(金) 12時33分配信

 マッカーサーは戦後の日本で過去に例のない専制と独裁政治を展開した。

 彼はまず罪を犯した米兵への裁判権を日本に放棄させ、新聞が米兵の犯罪を報道することも禁止された。おかげで米兵は強姦も強盗もし放題、殺人も構わなかった。調達庁の調べでは占領期間中2500人が殺された

 彼の占領政策の柱は、日本人の誇りを奪い堕落させ2度と白人支配の脅威にならないようにすることだった。

 そのために東京裁判で日本を侵略国家に仕立て、 A級戦犯はわざと皇太子殿下の誕生日に死刑を執行した。

 横須賀港にあった戦艦三笠はいかがわしいダンスホールに改造された。

 日本では賭博は禁止だったが、マッカーサーは朝鮮人が国に帰還するまでのあいだ、パチンコ屋をやることを日本政府に認めさせた。

 賭けごとは日本人の堕落を促すと読んだためだ。

 さらに彼は、軍歌いっさい厳禁のなかでパチンコ屋に限って軍艦マーチを流すことを認めた。どこまでも日本を貶めた。

 パチンコで日本人を堕落させる計画は彼の期待以上にうまくいった。

 なぜなら朝鮮人は帰還しないでパチンコとともに日本に居座ったからだ。

 経営者の95%が在日朝鮮人という業界は、日本人の射幸心をあおっていまも年商20兆円を稼きだしている。

 対支那のODA総計6兆円をはるかに凌ぐ上がりは南北朝鮮を潤し、社民党への献金から北の核開発までを支えてきた。

 一方、日本ではパチンコ屋の駐車場で子供が蒸し殺される悲劇が続く。

 3年前の一斉巡回で56人の乳幼児が蒸し焼き寸前で救出された。借金漬けの主婦が売春に走り、景品交換所では強盗殺人事件が後を絶たない。

 松戸市の市営住宅で火事があり、3人の子供が焼け死んだ。23歳の母はそのときパチンコに熱中していた。

 マッカーサーの思うとおり日本人は堕落した。

 百害あって一利もない違法パチンコはまだ廃止もされず、悲劇を生みつづけ、南北朝鮮だけが笑っている。





【;´Д`】 パチンコは 諸悪の根源



在日朝鮮人は 笑っている